大変革時代のパチンコホールと地域社会 - ホール発の地域社会の再構築-
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  • 大学名:放送大学
  • 氏名:鹿島 義人

  • はじめに

    2007年6月に迫ったパチスロ4号機の市場からの撤退を控え、パチンコ業界は今、戦々恐々としている。射幸性の高い機種に慣れたユーザー離れが懸念される一方、かつてパチンコに慣れ親しんだユーザーもすぐに戻ってくる保証はない。第1章では、パチンコ業界が直面している状況をデータから客観的に整理する。第2章では、こうした状況を踏まえ、業界が総力を挙げて取り組むべき課題を抽出し、どのような取り組み方をていくべきか、具体的方策を検討する。第3章は、ホールができる地域貢献をテーマに、その具体的の方策を検討する。この章では、リスクをチャンスと変えるための大胆な提案を試みた。

    2章での分析手法の妥当性への疑問や3章の内容に「信念を語るあまり、独善的になってしまっている」という批判があるかもしれない。しかし、パチンコ史上50年に1度の変革期を迎えた今だからこそ、既存の枠にとらわれない柔軟な発想をつかまえ、あまり論議されてこなかった部分に紙面を割くように心掛けた。率直にご批判いただければ、幸いである。

  • 目次

    • はじめに

    • 1.パチンコ業界の現在
          1-1.パチンコ業界を取り巻く近年の状況
          1-2.パチンコ2007年問題とは何か
          1-3.データから見るパチンコ業界の現在
    • 2.パチンコ業界の論点
          2-1.業界を挙げて取り組むポイント
          2-2.三店方式のしくみと課題
          2-3.スパム(迷惑メール)の排除
          2-4.パチンコ・パチスロ依存症患者のケア
    • 3.地域のため、ホールにできるの7つの提案
          3-1.「人が集まる」ことの優位性
          3-2.シルバー人材の活用
          3-3.母子家庭の働く母親の積極雇用
          3-4.ニート・フリーター問題への取り組み
          3-5.遊技者からの寄付金の募集
          3-6.地域における真の連帯とは何か
          3-7.地域活性化への多様な取り組み
          3-8.複合施設とパチンコホール
          3-9.地域通貨導入による地元経済の活性化
    • おわりに
    • 参考文献
  • 1.パチンコ業界の現在

    • 1-1.パチンコ業界を取り巻く近年の状況  

      パチンコ愛好者は、ここ数年で大きく変わった。店舗の大型化や勝ち負けの額の高額化だけでなく、パチンコホールに漂う雰囲気そのものが変わった。ホール全体が「ヒートアップ」というより、もはや「オーバーヒート」気味であり、あちらでは所狭しと玉やメダルが積み重ねられる一方、こちらでは負けを取り戻すべく必死の形相の遊技者が台と睨めっこしている姿を頻繁に目にする。パチンコは、いまや庶民が会社帰りや週末にちょっとした息抜きの場として気軽に利用できる場所ではなくなってしまった。

    • 1-2. パチンコ2007年問題とは何か  

      加えて、「パチンコ2007年問題」である。2007年は、パチンコ業界にとって大いなる試練の年となるであろう。パチンコ2007年問題とは、2007年6月末までに「射幸性が高い」と認定された人気機種の多いパチスロ「4号機」での営業が認められなくなることである。遊技者を飽きさせない工夫を続けた結果、パチンコ業界は射幸性の高い機種を拡充することで、業界規模30兆前後で推移しきた。しかし、それは結果的にユーザー層の変化をもたらし、参加人口は大幅に減少した。

      新機種を導入することにホール経営者が資本を投下しても、射幸性の高い機種に慣れたユーザーが必ずしも満足する保証はない。また、国民的人気を博していた時代の「適度な射幸性」のある機種がホールに復活しても、一度離れたユーザーがすぐに戻ってくる確約はない。ここに2007年問題のホール経営者の苦悩がある。既存ユーザーにそっぽを向かれ、新規ユーザーの獲得できず、かつてのユーザーは戻ってこなければ、業界の衰退は必至である。このような事態は単にホール経営側だけの問題ではなく、メーカーを含めた業界全体の危機であることは明白であろう。

      人気機種の多い「4号機」が市場から姿を消すことは、業界激変の契機となるだろう。しかし、この変革期を熾烈な生き残り争いの始まりや既存顧客減少リスクとしてのみ捉えるのは視野狭窄である。英語の“break”は「壊す」だけでなく、破壊の後の新しい「誕生」の意味までもが含まれている。現代経営学の祖・P.F.ドラッカーが唱えるように、視点を移せば「危機」もまた「チャンス」となるのだ。

    • 1-3. データから見るパチンコ業界の現在  

      パチンコ業界の地殻変動と遊技者の行動変化と意識調査を図表を用いて確認する。

      図1-1

      図1-1を見ると売上げは30兆円前後で横ばいであり、参加人数はこの10年でほぼ半減している。このことから、遊技者の平均年間予算と平均参加回数の上昇が予測される。

      図1-2

      図1-2を見ると、ゲーム機設置台数は450万台前後でほぼ横ばいであり、店舗数はこの10年で2,000店ほど減少している。このデータから、店舗の大型化が裏づけされる。

      図1-3

      図1-3をみると、遊技者一人当たりの年間平均予算は02年に急激な伸びをみせたが、03年をピークに減少傾向にあり、05年の水準は98年と同程度である。また、年間平均回数は93年以降のデータでは04年が過去最高の27.5回であったが、05年はこの10年で3番目に低い23.6回であり、前年比マイナス成長では最大となっている。

      図1-4

      図1-4を見ると、パチンコ経験者は全体の54.1%だが、46.4%が「遠ざかっている」と回答している。遠ざかっている者は、経験者のうち実に86%を占める。

  • 2. パチンコ業界の論点

    • 2-1. 業界を挙げて取り組むポイント

      第1章を総括すると、パチンコ業界は予断を許さない状況にあり、かつては遊んだものの今は遠ざかっている層や、パチンコ未経験の新規ユーザー層をターゲットとした戦略が求められる。これらのユーザーを取り込むために、業界が取り組むべき課題を考察したい。

    • 2-2. 三店交換方式の改善

      一般的に、パチンコは「ギャンブルでない」という建前から、出玉を景品に換え、それを景品交換所へ持ち込んで現金を得る。遊技者にとっては何の利もないこの手続きは、パチンコの違法性を回避するための策である(いわゆる三店方式)。

      図1-5

      図2-1は三店方式のしくみを図式化したものである。ホールは遊技者の出玉を特殊景品と交換し、遊技者は交換所へ持っていく。交換所は景品を買い取り(そのために古物商の免許を取得している)、買い取った京浜を景品問屋がホールへ卸している。このホール、景品交換所、景品問屋の三店の経営主体は異なることになっている。しかし、2006年5月に川崎市高津区の景品交換所に持ち込まれた景品に偽者が混じっていた事件では、詐欺事件として被害届けを出したのはパチンコ店であった。本来であれば損害はないはずのホールが被害届けを提出したことにより、ホールと景品交換所の関係が証明されたが、警察はこのホールを賭博罪として取り締まっていない。この事実からもこの方式は単なる建前であって、警察はパチンコの実体が脱法行為であるにも関わらず、それを見逃していることは明らかである。

      パチンコが違法行為であることや交換所に足を運ばねばならないことは遊技者にとってストレスであり、新規ユーザー獲得の足かせとなっていることは明白である。換金部門までパチンコホールで一元化できるような法改正が早期に実現するように、業界が一丸となってアクションを起こしていただきたい。

    • 2-3. スパム(迷惑メール)の排除

      情報会社の排除は業界総力で取り組まなければならない課題だが、スパム(迷惑メール)対策にも力を入れるべきである。不特定多数の人に送信されるパチンコ関連のスパムにより、一般人のパチンコ業界へのイメージ・信頼の失墜に疑問の余地はない。スパムに関する有効なデータがないため、被害規模の詳細な分析は適わなかったが、参考資料として以下のデータを提示したい。

      公的機関への情報提供を視野に入れたユーザー登録型迷惑メールデータベース「夢なら」によるデータ解析を試みた。内容については、「打ち子募集」「攻略情報販売」の2種類に分類された。総登録数52,145件の内、件名キーワード検索でパチンコ業界に関連する内容のものは、「パチンコ」が67件、「パチスロ」が56件、「スロット」が7件、「攻略法」が9件であった(データ重複あり)。スパムの件名は、開封率を上げるために内容と関連のない文言や相手からの返信を装ったタイトルも多く、残念ながらこれらの資料からだけではパチンコ業に関するスパムの実数は特定できない。

      攻略情報販売のスパムメールでは、「情報で勝敗が決まる」ことが明記されており、潜在ユーザーや遠ざかっているユーザーに誤解を与える。また「打ち子募集」スパムには、堂々とホールとの業務提携やメーカー協賛を謳っているものもあり、「パチンコは(業界全体での)自作自演」という不信感を一般人に植え付けている。

      このように、スパムがパチンコ業界全体へ与える不利益は、その実態を正確に把握するに至っていないものの、かなりの損失規模であると推測できる。具体的方策として、迷惑メール防止技術開発へ取り組む研究機関への研究費提供や法的整備の推進など、業界をあげての努力が求められる。

    • 2-4. パチンコ・パチスロ依存症患者のケア

       調査1において、パチンコを以前やっていた者がパチンコをやめた理由として、「お金がかかりすぎる」(51%)が最も多い理由であった。

      「ギャンブル依存症」はWHO(世界保健機関)の国際疾病分類(ICD−10)でも「習慣および衝動の障害」に分類されるように、パチンコ依存症は病気であり、物理的な治療を必要とするものである。依存症が進行すると、借金をしてまでパチンコに入れ込む者や、車内に幼い子どもを放置して死に至らしめる者(ニグレクト)など、良識ある市民として社会生活を執り行うことが困難となる者が出現し、昨今、社会問題となっている。2006年12月25日付の日本経済新聞によると、金融庁は相次ぐ多重債務者を背景に、消費者金融各社へ郊外のパチンコ店や競馬場の近くへのATMや無人契約機の設置を制限するよう求める検討に入った。こうした動きもあわせて考えると、パチンコに興じるあまり社会に対して損害を与える者は、ホールにとってもはや「客」とは呼べない存在である。

      依存症患者は社会的弱者であり、身近な者が手を差し伸べて救済することが健全な社会を育む第一歩となる。こうした取り組みにホールが関与することは、社会に対して多大な恩恵を与えることである。これに関しては、東京都遊技業協同組合が早稲田大学理工学部の加藤諦三教授との産学共同研究を行い、依存症患者のためのホームページを運営しているほか、「パチンコ・チェーンストア協会」(PCSA)も依存症患者へのカウンセリングを実現すべき目標として掲げている。こうした活動は、業界を挙げて取り組み、内容や成果をインターネットや店頭での告知などを通じてフィードバックすることが望まれる。

  • 3.地域のため、ホールにできる7つの提案

    • 3-1. 「人が集まる」ことの優位性

      パチンコは「人と人とのつながり」を感じさせるものである。遊技者は遊技場へ足を運んで機械を操作し、常連や馴染みの店員、偶然隣に座った人と会話をしながら、ささやかなスリルを味わう。核家族化の進行やインターネットの発達によりコミュニケーションが希薄となった昨今、人が集まり、コミュニケートするリアルな空間の価値は計り知れない。この一点に、パチンコホールの新たなる可能性があるのではないか。

      このような視点を獲得すれば、「パチンコホールの地域貢献」というテーマが設定されるのは当然の帰結であろう。人と人とのつながりを大切に、パチンコホールを中心とした地域社会の再構築は、リスクをチャンスに変える新たなる試みとなるであろう。

    • 3-2. シルバー人材の活用

      日本社会が高齢化の道を歩みはじめて久しいが、第一次ベビーブームに生まれた“団塊の世代”の高齢化に伴い、かつてない速度で高齢化は進行している。この世代の大量退職に伴い、市場が深刻な人材不足に陥ることが懸念されている。しかし、実際には「継続して仕事をしたい」と考えるシニア層は少なくない。パチンコホールとしてもシルバー世代の積極的な雇用を促進することで、社会ニーズと企業利益にマッチしたWIN−WINの関係が築ける。また、高齢者雇用促進を積極的に進めることで、彼らの家族、友人などへの業界イメージ向上のきっかけとすることができ、遊技者としての来店も見込めるだろう。

    • 3-3. 母子家庭の働く母親の積極雇用

      シニアだけでなく、母子家庭の大黒柱である母親の雇用を推進することは、社会に対して大きな利益をもたらす。女性一人で、働きながら子育てをすることは、しばしば困難を伴う。しかし、まとまった人数の働く母親たちを受け入れることができれば、障害となる課題もクリアできのではないか。子どもが急に発熱した場合でも、同じ境遇の仲間なら「お互いさま」の精神で、スムーズなシフトチェンジも可能だろう。また、子どもを預かる託児所が必要であれば、保育士を雇って託児所を運営してもいい。その託児所を地域にも開放すれば、これも一つの地域貢献となる。このようにパチンコホールが街そのものをデザインしていくこともできるのだ。

    • 3-4. ニート・フリーター問題への取り組み

      ニート・フリーター問題が新聞の紙面に載らない日はないほどに、若年者雇用問題も日本社会における大きな課題の一つである。私が見る限り、この問題に対して、パチンコホールは既に大きく貢献しているのではないか。社会経験の少ない、もしくは皆無の若年者を採用して職業教育を施していくことは、成熟した社会を形成する重要なステップである。地元の若年者雇用推進に取り組むNPOとの連携を強化するなど、こうした取り組みを自覚的に意識することで、ホールは地域へ対して「人材育成」という大切な役割を果たすことができるだろう。ホール単独では難しいスタッフの質的向上のための研修も、業界団体で合同研修を実施することで高度な教育水準を保つことが可能である。

    • 3-5. 遊技者からの寄付金の募集

      パチンコホールや業界団体がボランティアやNPOなどの諸団体へ売上金の一部を寄付していることは、店舗やホームページなどでの告知によって広く知られているが、ここではこうした寄付行為への協力を一般景品の選択肢のひとつとして遊技者にも求めてはどうだろうか。災害被害援助だけでなく、選択肢は複数あっていい。不正改造や迷惑メールを防止するための研究費、地域社会に還元できる寄付金など、ホールが抱えている問題や目指している方向を遊技者である客とコミュニケートし、分かち合うツールとして活用できる。ホール経営者の考え方が変われば店員が変わり、ホール全体の空気が変わる。それが実現すれば、ユーザーである遊技者の意識に変化を及ぼさないはずはないのだ。

    • 3-6. 地域における真の連帯とは何か

      ホールや業界団体が社会への利益還元の一端として各種寄付金の交付を行っていることは先に見た通りである。団体の活動を根底で支える資金提供の重要性は忘れてはならないが、「お金」のつながりだけでなく「人」とつながることがより重要である。ホールスタッフの地域社会への参画を積極的に推奨することで、両者はより深い関係を構築することができる。

    • 3-7.地域活性化への多様な取り組み

      「地域社会への参画」といっても、その切り口は無数にある。お祭りの運営協力や街の浄化への取り組み、NPOが主催するイベントに参加することも一つの方法である。個人的体験となるが、今年の元旦、自宅近くのパチンコホールの店員が地域住民へ店頭で豚汁を振舞っているところに遭遇した。このように、四季折々の風物詩や食べ物を地域住民と共にたのしむ場を創出することも、地域活性化につながる有効な手段である。

      「地域活性化」という切り口で考察すれば、ホール敷地内に多目的スペースを併設し、サークル活動など地域住民の活動のために解放することはどうだろうか。研修や会議など、自社のためにも有効なスペースとして使用でき、パチンコ以外の目的で集まってきた住民がホールに立ち寄ることも期待できる。また、ホールスタッフにこれらのサークル活動に積極的に参加することを推進することにより、福利厚生の充実が実現し、離職率も低下するだろう。多目的スペースのほか、フットサル場やテニスコートなどの運動施設の併設による集客効果も有力な選択肢となり得るだろう。

    • 3-8. 複合施設とパチンコホール

      様々な年齢層の娯楽ニーズを同時に満たすことができる複合施設の登場は、消費者行動に変化をもたらした。実際に、ショッピングモールの中にパチンコホールを組み入れた複合施設も登場している。ショッピング・映画・アミューズメント・ヘルスケアなどの施設を有する大型複合施設も「店舗の集合体」という意味では、その規模の大小こそあれ商店街と発想は同じである。しかし、「ホールとそれ以外の組み合わせ」による他業種との「事業の複合」が実現すれば、シナジー効果による成長も期待できるだろう。「景品交換」という「出口の複合化」には先行例がある。広島には、獲得したメダルを併設するドンキホーテの商品と交換できるスロット専門店が誕生している。

    • 3-9. 地域通貨導入による地元経済の活性化

      この手法を一般景品ではなく、特殊景品へスライドさると、どうなるか。「特殊景品=換金」という本流だけでなく、「地域通貨」を導入するアイディアもおもしろい。地域通貨とは法定通貨ではなく、地域やコミュニティー内で流通する通貨であるが、ここでは便宜上、99年に実施された「地域振興券」をイメージしていただきたい。地域経済の活性化、地域の振興を図ることを目的に交付された地域振興券は、一定条件を満たした国民に一人当たり2万円分が配られ、使用に際して「発行元の市町村のみで有効」「使用期限は6ヶ月間」「釣り銭が出ない」といった制約があった。地域通貨に取り組む地元NPOなどと連携し、特殊景品を地域通貨と交換できれば、そのお金は地域に落とされ、地域経済の活性化が促進され、ホールでも使用できる体制を整えればリピーター率も高まるだろう。現金への換金率より多少でも高い設定ができれば遊技者の地域通貨への交換は増えるだろうが、たとえ比率が同じでも地域社会のためを思って地域通貨を選ぶユーザーも多いだろう。経済分野での、ホールを中心とした地域社会の再構築の理想がそこにある。

  • おわりに

    今年2007年はパチンコホールにとって変革の年である。本論でも述べたように、この時代のホール経営には、危機をチャンスとする柔軟な発想と実行力が求められている。パチンコ人口「3,000万人時代」は、つい10数年前の出来事だ。しばらく離れていたユーザーを呼び戻し、さらなる女性層の開拓を推進しよう。そのためには、まずパチンコ業界の発展に妨げとなる障害を取り除き、地域貢献による信頼を獲得することが求められる。

    ホールを中心とした街づくりとは意識変革であり、そこから始まる「人と人と」をつなげる仕組みづくりである。すべては理想を語ることからはじまる。もちろん、それが単なる夢物語では事業計画は立たないが、理想なきところに有望な事業計画がないのも真理である。理想を語り合い、自ら設定した壁を打ち壊そう。人が変われば、店が変わる。店が変われば、客が変わる。客が変われば、地域が変わる、地域が変われば、街は変わっていくのだ。

    私が小学生低学年だった頃、母親にインスタントコーヒーを買ってくるように頼まれた父がなかなか戻って来ず、「たぶん駅前のパチンコホールにいるから迎えに行って来て」と母に頼まれたことがあった。姉と2人で出かけ、「あ、お父さんがいた〜」と言って姉が見つけた時のこと、景品交換所でコーヒーだけでなくお菓子も貰い3人で手をつないで帰ってきた日のことを、まるで昨日のように思い出す。パチンコ愛好者の一人として、往年の全盛期のような国民から愛されるパチンコ業界を再び取り戻していただきたい。

  • 参考文献

    • ・二見道夫 『パチンコの経済学』 2001年
    • ・社会経済生産性本部『レジャー白書〈2006〉
          特別レポート 団塊世代・2007年問題と余暇の将来』 2006年

 
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